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健康診断後の保健指導ツール、心とからだの健康度評価と組織分析、介護予防対策・・・
ヘルスアセスメントから始まる保健（指導）事業を支援。

※ヘルスアセスメントで調査された、評価結果はヘルスアップNaviに反映されます。

ヘルスアセスメント票　−専門調査票領域別解析・評価・指導版−

• 介護予防スクリーニング
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団体用・保健福祉施策資料として活用

専門調査票「調査データ・結果データ集計表、個人結果一覧表、分析報告書（オプション）」

保健（指導）事業効果測定の連携

一定期間経過後の効果判定調査・分析・見直し計画等を支援します。（オプション）
「効果測定報告書・見直し計画提案書」

「介護予防スクリーニング（健康寿命100）」

高齢者を対象とした日常生活における生活機能アンケート調査（記名式）。
特定高齢者候補者を把握することができ、一般的なニーズ調査や基本チェックリスト（厚労省版）ではわからない詳細な生活機能（転倒リスク、足のケア、尿失禁リスク）についても課題分析します。

国の介護予防の基本チェックリストに基づく生活機能判定・アドバイス

• ・国の基本チェックリストに基づき各生活機能（運動､栄養､口腔、虚弱等）のリスクを判定
• ・判定結果を踏まえ、介護予防のためのアドバイスが記載された個人結果表を送付
• ・介護予防事業実施の際のアセスメント資料として活用可能

介護予防先進地における調査実績などに基づく詳細な生活機能判定

• ・介護予防先進地における生活習慣・生活機能調査実績に基づき、さらに詳細な生活機能判定
• ・閉じこもり、うつ、認知症、転倒骨折、尿失禁、フットケア、等のリスクも明らかに
• ・健診未受診者を含めて、抜群の回収率（50〜80%）によりリスク者の把握が可能

回答結果を生活圏域・年齢別に集計・分析し、集団としての課題抽出

• ・集団としての生活機能リスクの傾向を分析(報告書はオプション)
• ・効果的な介護予防プログラムの基礎資料として活用可能
• ・生活圏域・年齢別集計により、ターゲットを絞った介護予防事業が可能に

特定高齢者の候補者把握が可能

• ・ビューワソフトにより性・年齢・生活圏域別判定結果集計などが可能
• ・任意の条件設定による個人結果台帳の出力が可能

生活習慣 行動変容「生活習慣カウンセラー」

生活習慣チェック

1. （1）6つの生活習慣尺度を評価
2. ・運動・塩分・脂肪・エネルギー・飲酒
3. ・喫煙・健康信号の3段階判定

1. （2）行動変容の準備性（やる気度）・自信度・期待度評価
2. ・運動・塩分・脂肪・エネルギー・飲酒・喫煙
3. ・健康信号の3段階判定
4. ・準備性・自信度・期待度を考慮したノウハウの提供
5. ・準備性の高い人→具体的な改善方法
6. ・準備性の低い人→改善のメリット

1. （3）改善する生活習慣の決定
2. ・複数の要改善項目から優先順位を決定し、その特定項目に焦点を当てて取り組めるよう、行動計画の立案をアドバイスします。

検査値チェック

1. （1）検査値の評価
2. ・検査項目3段階判定区分で評価します。（異常なし・要指導・要医療）

1. （2）検査値の改善または、健康維持のための処方箋を作成
2. ・検査項目ごとの判定により、その改善または健康維持増進のために必要な生活習慣改善処方箋を作成します。

健康予測（健康危険度チェック）

1. （1）「健康年齢」の現在と改善効果のシュミレーション

1. （2）「健康順位」の現在と改善効果のシュミレーション

1. （3）改善効果の大きな項目と順位を選定
2. ・改善効果の大きな項目を選定し、順位をつけて表示します。

1. （4）改善効果の寄与度を算出
2. ・改善効果の大きな上位3項目について、全リスクファクターの改善により得られる効果に対して、どのくらいの寄与度（%）かを算出し表示します。

地区別統計

分析報告書

特定保健指導に対応した階層化

結果報告書の内容以下の尺度項目ごとに分析・評価され、改善アドバイス表が作成されます。

中村　正和：

大阪府立健康科学センター健康生活推進部長
医師　労働衛生コンサルタント

生山　匡：

山野美容芸術短期大学教授

須山　靖男：

（財）明治生命厚生事業団・体力医学研究所運動疫学研究室長

井岡　亜希子：

地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪府立成人病センター調査部調査課調査・登録グループ主査

鈴木　朋子：

甲子園大学栄養学部栄養学科専任講師

増井　志津子：

大阪府立健康科学センター健康生活推進部

赤松　理恵：

お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科　講師

森山　和郎：

大阪府健康福祉部地域保健福祉室健康づくり感染症課感染症グループ主査

岡　浩一郎：

早稲田大学スポーツ科学学術院助教授

秋元　武：

有限会社ナブラ代表取締役

メンタルヘルス・カウンセリングプログラム 「M・Pカウンセラー 」

妥当性

• ・質問は日本人共通の身体的訴えを中心に、生活活動、習慣、精神、心理的なものをカバーしており、そのため、身体・性格・心・ストレスなど、広範な領域での評価判定がでます。

簡易性

• ・CMIなど、他と比べて質問数が130問と適当に少ないため、回答者の負担が少なく、また選択肢が3つであるため答えやすくなっています。

信頼性

• ・開発プロセスにおいて正診率の判別診断を実施。対照群（健常群）を設定して判別診断を行った結果、正診率は心身症、神経症それぞれ80%となっています。
• ・虚構性の尺度があるので、ある程度質問項目への応答の信頼性をチェックすることができます。

活用

• ・ある種の心身の病気や問題点、傾向などを早期あるいは軽度の段階でチェックでき、個人と集団のメンタルケア（心の健康管理）に活用できます。
• ・個人結果表は、見やすくカラーイラスト入りグラフィック表示で、親切なアドバイスやコメントが書かれており、自分をよりよく知り、セルフケアに利用できます。
• ・医師等の健康指導・教育などの場において、主観的健康情報を見落としなく提供できます。

プライバシー

• ・個人結果表は「密封親展封書」にして作成され、本人直接、又は組織を通して密封のまま本人にお届けします。

集団（組織）分析報告書

• 各尺度項目の分析評価
• 所属、年齢階級、職位毎での比較評価　など

鈴木　庄亮：

独立行政法人 労働者健康福祉機構 群馬産業保健推進センター長
群馬大学医学部名誉教授

青木　繁伸：

群馬大学社会情報学部教授

浅野　弘明：

京都府立医科大学助教授

栗原　久：

東京福祉大学教授