トップ > クリニック開業・運営支援トップ > まさに今、期待される在宅医療
ここ20年の動き
現在の状況
2025年に向けて
在宅医療のこれから
在宅医療を行っている医療法人の中には、すでに数十名の医師を有するところもあります。
こうしたところでは、ひと月あたりの当直回数は病院の平均を下回っています。
しかしながら、組織の拡大を急ぐと、診療の質が低下しがちです。診療の質という点では、いつも同じ先生が訪問してくれる個人クリニックに分がありますが、24時間365日の体制を続けていくことは困難です。
日中の定期診療はかかりつけの先生に行ってもらいながら、夜間や緊急時の往診は複数の医師で連携していくという形が、今後の主流になっていくでしょう。
その場合、何よりも患者情報の共有が重要です。ＩＣＴ（Information and Communication Technology＝情報通信技術）をうまく活用しながら、人と人レベルで繋がっていけるシステムを構築していくことが鍵になります。
当初、在宅医療は診療所が「主役」であり、病院は「脇役」でした。しかし、急速な高齢化に診療所の普及が追いつかず、2012年度の診療報酬改定で、機能強化型在宅療養支援診療所（病院）の施設基準が追加され、看取を行える体制（常勤医３名以上、医療機関同士の連携可）の診療所や、200床未満の病院は、より高い診療報酬を得られるようになりました。個人の診療所によって支えられていた在宅医療は、今後は病院を含む組織の大規模化とシステム化が進むものと思われます。
診療報酬請求は、居宅の解釈が自宅だけでなく、老人ホームやサービス付高齢者住宅等と多様化しており、診療も訪問看護ステーションとの連携で認められる診療報酬など、算定項目の増加や解釈が難しくなってきています。
標榜する診療科目は、内科を中心に、神経内科、小児科、外科、泌尿器科、整形外科、心臓血管外科、脳神経外科など、様々な科目があります。
運営形態として、（強化型）在宅療養支援診療所が２４時間体制で行うか、また皮膚科や眼科などの単科診療所の場合、在宅療養支援診療所と連携して訪問診療を行うこともあります。点数は低くなりますが、昼休みの時間などに行えるのが良い点です。
ポータブル医療機器は、１２誘導心電計、超音波診断装置、Ｘ線撮影装置、ホルター心電計、血液ガス分析装置、（胃ろう確認用）内視鏡などがあります。どれも小型で価格も適当ですが、一度に購入する必要はなく、一年に数回しか使わないものもありますので、まず何もないところから始め、本当に必要になってから一つずつ購入されるのが良いと思います。
