公開日:2025年12月10日
1. 抗がん剤曝露がもたらすリスクとは?
2. 医療現場の曝露対策の現状と課題
3. 見えにくいリスクにどう対応するか?
4. 抗がん剤曝露対策で得られるメリット
5. 曝露対策と人材確保
6. まとめ|医療従事者を守るための第一歩
抗がん剤は、長年にわたりがん治療の中心的な役割を担ってきました。多くの患者さんにとって希望となる一方で、医療従事者が日々直面している「抗がん剤曝露」という見過ごされがちなリスクがあることをご存じでしょうか。本コラムでは、医療現場での抗がん剤曝露の実態とその安全対策の重要性について、実際の事例を交えながらご紹介します。
抗がん剤はがん治療に欠かせない薬剤ですが、取り扱う医療従事者にとっては健康被害を引き起こす可能性のある「ハザーダスドラッグ(Hazardous Drug)」に分類されます。
しかし、医療現場では抗がん剤曝露に関する課題がいまだに多く存在しています。
以下は、現場で見られる課題の一例です。
ある外来化学療法を行っている施設では、抗がん剤治療の実施件数が少なく、抗がん剤の調製は、週に2回程度しかありません。そのため、対策の必要性が上層部に伝わりづらく、専用の分解薬導入を検討しましたが、見送られました。現在は水拭きとアルコール拭きで対応していますが、水拭きでは拭き残しがあることがガイドラインでも指摘されており、スタッフは不安を抱えています。
閉鎖式薬物移送システム(CSTD)は、抗がん剤の曝露リスクを低減する有効な手段として広く知られており、多くの医療施設で導入済み、または導入が検討されています。
ある施設ではCSTDを導入しているものの、使用は一部の薬剤に限られていました。薬剤師は「本来であれば、すべての薬剤・すべての症例に使用したいが、予算の制約があり実現できていない」と話していました。
ある施設で抗がん剤曝露調査を実施したところ、外来化学療法室の横のトイレで抗がん剤の残存が確認されました。この施設では薬剤部にオゾン水生成器を導入していましたが、外来化学療法室とは離れており使用ができない環境でした。そこで新たに別の分解薬を購入しようとしましたが、上層部の理解が得られず導入ができませんでした。
別の施設では、安全キャビネットやCSTDを導入しているものの、薬剤を移動する際や薬剤投与時の対策が不十分だと薬剤師は感じています。曝露状況を把握するための調査を行いたいものの、費用の問題で実施ができていません。
これらの施設では、看護師や薬剤師、清掃スタッフ、さらには利用者の方が抗がん剤曝露のリスクに晒されている状況が続いています。
医療現場では、「ある程度の曝露はやむを得ない」という風潮が残っているように思われます。「年間〇μg以上曝露すると危険」といった定量的な基準が設けられていないことや曝露状況を可視化できないことも、この風潮を放置する一因となっています。
しかし、基準がないからといって安心してよいわけではありません。むしろ、基準がないからこそ、医療機関が主体的にリスクを認識し、対策に取り組む必要があると考えます。
抗がん剤曝露対策の見直しには、時間や手間、そして一定の費用が伴います。しかし、その対価として得られる「安全」は、医療従事者にとって代えがたい価値を持つものです。
近年、医療現場では深刻な人手不足が問題となっています。例えば、2025年には看護師が約15万人不足すると予測されています。このような状況下で、苦労して確保した優秀な人材を手放さないためにも、職場環境の改善が重要です。
抗がん剤曝露対策に取り組むことは、医療従事者の健康を守るだけでなく、職場環境の改善や人材の定着、さらには医療機関のブランド価値向上にも寄与します。
安全対策を通じて、スタッフ間の信頼関係が深まり、チームワークの強化につながります。加えて、外部からも「安全管理が徹底された医療機関」として高い評価を得ることができます。
医療現場の未来を守るためにも、今こそ抗がん剤曝露対策に本格的に取り組むべき時ではないでしょうか。
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